訓練や支援を受ける

視覚障害者への生活訓練、職業訓練や支援をご紹介します。

目次

視覚障害リハビリテーションで受けられる訓練

視覚障害リハビリテーションでは、その人がそれまで培ってきた経験や保有視覚、視覚以外の感覚(触覚、聴覚など)、さまざまな機器や用具を活用したり、社会サービスを利用したりする方法を知り、目が悪くなったために「できにくくなったこと」を「できる」ようにしていきます。
その為の訓練としては、下記のようなものがあります。

◆生活訓練

□ 歩行(定位と移動)

  • ガイド歩行(介助者とともに安全に効率的に歩く方法を学ぶ)
  • 白杖歩行(白杖の基本的な使い方や機能を知るとともに、その方の視力・視野の状態に合わせて、どのような情報や手段を使って歩くかをご自分で考え力を身に着ける)
  • 盲導犬歩行

□ コミュニケーション(読み書きと情報収集・発信)

  • 拡大読書器やルーペの活用
  • パソコン(音声読み上げソフトや画面拡大ソフトの活用)
  • ハンドライティング
  • 点字(触読)

□ 日常生活技術

  • 身辺動作(着席、食事動作、トイレの利用、整容、金銭管理、電話の利用、時計等の利用 など)
  • 家事動作(そうじ、洗濯、裁縫、調理 など)

◆職業訓練

  • あん摩・マッサージ・指圧師、はり師、きゅう師
  • コンピュータープログラマー、一般事務など

とりわけ、人生の途中で目が見えなくなったり、見えにくくなることは、それまで目で見てできていたことが、出来なくなることで、もどかしさや大きな不安、また、挫折を伴うこともあるでしょう。こうした不安や挫折を少しでも解消し、自信を持って前向きな人生を送っていくためには、必要な援助を必要な時に周りの人から円滑に得られることが、とても大切です。
あきらめないで、あなたに必要な支援や訓練を必要な時に受けましょう。
宿泊、通所、在宅など、あなたの生活の状況に合わせた形で訓練を受けることも可能です。

これらの視覚障害者への支援や訓練、サービスを行っている施設一覧が、日本ライトハウス養成部 提供 視覚障害者の生活訓練実施機関の現状に記載されています。また、お役立ちリンク集や、「企業の皆様へ」も参考にしてください。

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自治体などで受けられる支援

身体障害者手帳の交付を受けることで、補装具や日常生活用具の支給などさまざまな行政サービスや支援を受けることが出来ます。お住まいの市区町村によって、内容が異なる場合があるので、お住まいの自治体にご相談ください。

  • 補装具:身体障害者の身体機能を補完または代替する用具。
  • 日常生活用具:障害者等の日常生活上の困難を改善し、自立を支援し、かつ、社会参加を促進すると認められるもので、日常生活品として一般に普及していないもの。

(参考:厚生労働省 障害者福祉 >福祉用具 )

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所得保障、経済的支援

減税・医療費補助等の経済的支援

税法上、身体障害者手帳の交付を受けると、その障害程度により、ご本人や扶養している家族が受けられる特例措置(減免)があります。
また、身体障害者手帳1.2級の方を対象とした「心身障害者医療費助成制度」があり、治療にかかった費用の医療保険の自己負担分を地方自治体が負担する制度が受けられます。この「心身障害者医療費助成制度」は、実施している自治体によって対象となる方の障害の程度等が違いますし、所得制限等がありますので、詳細は、お住まいの区役所・市役所の医療費担当窓口にご相談ください。

障害者年金の受給

国民年金や厚生年金等の各種年金には、けがや病気によって障害となったときに受け取れる障害年金の制度があります。これらの年金の基準は、身体障害者手帳の基準とは違っていますし、制度毎に決められた診断書が必要ですので、国民年金に関しては、区市町村の国民年金の担当窓口に、厚生年金の場合は、お住まいを管轄する社会保険事務所に相談ください。
参考 年金の手続き、相談窓口 日本年金機構 

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